- フジテレビって結局なにがあったの?
- 中居正広のトラブルとフジテレビの関係は?
- フジテレビが性上納したってホント?
テレビやネットで話題が持ちきりのフジテレビの性上納疑惑。
フジテレビのCMがACジャパンに差し変わったり、中居正広の番組が中止になったりと途中から見ている人は「フジテレビってなにがあったの?」と疑問に感じているのではないでしょうか。
そこで今回は中居正広の女性トラブルで端を発したフジテレビの疑惑について、時系列をおって簡単に紹介します。
フジテレビの性上納疑惑は中居正広の女性トラブルが発端

フジテレビの性上納疑惑は、元SMAP中居正広の女性トラブルがことの発端です。
2024年12月19日「女性セブン」が中居正広のトラブルをスクープしました。
スクープの内容は2023年6月に中居正広が女性との間で重大なトラブルを起こし、多額の解決金を払ったというもの。
記事の中で2人の会合のセッティングにフジテレビの社員が関与した可能性があると報じていました。
中居正広の女性トラブルを発端として、フジテレビは芸能人に女性を上納しているのではないかという疑惑に発展します。
フジテレビは12月27日に公式HPで「当社社員は一切関与していない」と否定しています。
中居正広が女性トラブルに声明を
2025年に入り、フジテレビ以外のテレビ各局でも中居正広の女性トラブルによる影響が出始めます。
「だれかtoなかい」や「中居正広ON&ON AIR」など中居正広が出演する番組がたて続けに放送休止となりました。
1月9日には中居正広が自身のHPでトラブルに関する声明を発表しました。
声明では女性との間でトラブルが起きたことを認め、双方の代理人を通してすでに示談が成立していることが語られました。
謝罪文を出したことでトラブルは収束するかと思われましたが、「示談が成立したことにより今後の芸能活動についても支障なく続けられることになりました」とコメントしたことが火に油を注ぐことになりました。
芸能活動が支障なく続けられるかはメディアや視聴者、スポンサーが決めることで、ニュース記事やネットでは「示談が成立したら元通り芸能活動ができるわけではない」という厳しい意見が上がりました。
中居正広の声明発表後、「中居正広の金曜日のスマイルたちへ」や「「中居正広の土曜な会」など冠番組がことごとく放送中止を発表しました。
フジテレビが釈明会見を実施

問題の収束が見えない中、1月14日にものを言う株主として有名な投資ファンドのダルトン・インベストメンツがフジテレビに「フジ・メディア・ホールディングスには、深刻なコーポレートガバナンスの欠陥がある」と申し入れました。
事態を重く見たフジテレビは1月17日、港浩一社長による記者会見を開きました。
しかし、この記者会見は大失敗に終わります。
会見の会場には限られた記者しか入れず、カメラでの動画撮影を禁止するという閉鎖的なものでした。
記者の質問に対しても「回答は控えさせていただく」といった曖昧な応答ばかりで、トラブルの核心を突く内容は説明されませんでした。
釈明会見にはネットを中心に「史上最低レベルの会見」「メディアが自社の会見にテレビをいれないなんて論外」などといった厳しい意見が寄せられました。
失敗会見の影響でスポンサー離れが進行
失敗会見の影響はすぐに現れます。
会見の翌日1月17日にトヨタ、日本生命といった主要なスポンサー企業がフジテレビでのCM放映を見合わせました。
ジャニー喜多川の姓被害問題や、ダウンタウン松本人志の女性トラブルなど性暴力に対する社会の目が強くなっており、中居正広の女性トラブルに関して曖昧な回答しかできなかったフジテレビに対してスポンサー企業が厳しい姿勢を示すことになりました。
スポンサー企業のフジテレビ離れは加速し、1月20日時点で主要150社のうち、半数の75社がCM放送を見合わせています。
企業からの広告費が主要な収入源のひとつであるテレビ局にとって、スポンサー企業の半数を失うことは企業存続の危機です。
会見を行った港浩一社長ものちに「会見は失敗だった」と語っています。
中居正広が芸能界引退を発表
フジテレビの性上納問題が日を追うごとに大きくなる中、1月23日に中居正広が公式サイトで芸能界の引退を発表します。
声明の中で「全責任は私個人にあります」とのコメントもあり、フジテレビを責めるようなことは一切ありませんでした。
中居正広の女性トラブルについては、双方で示談が成立し、当事者が本人が芸能界を引退したことにより真相を語る人がいなくなってしまいました。
フジテレビ2回目の記者会見を実施
スポンサー離れが止まらないフジテレビは、1月24日2回目の会見を行うと発表しました。
会見には港浩一社長、嘉納修治会長、遠藤龍之介副会長、フジ・メディア・ホールディングスの金光修社長が出席すると発表されました。
フジテレビには40年以上同社の役員を勤め、フジテレビの天皇と呼ばれる日枝久(フジ・メディア・ホールディングス相談役)の存在があります。
各メディアに出演するコメンテーターの中にも「今のフジテレビの風土を作ったのは日枝氏。彼が会見に出ないのはおかしい」と意見する人もいました。
1月27日に行われたリベンジ会見は午後4時から翌午前2時半まで10時間半におよぶ長時間の会見になりました。
会見ではトラブルのあった2023年6月時点で港浩一社長ほか数名の幹部が問題を把握していたこと、被害女性が「誰にも知られずに仕事復帰したい」と語ったことから本人の意見を尊重して、社内で情報共有をしなかった語られました。
当事者間で示談が成立しているため、中居正広への適切な検証もせずに、番組起用を継続していました。
今回のトラブルの責任を踏まえ、嘉納修治会長、港浩一社長の退任が発表されました。
しかし、フジテレビの天皇と呼ばれる日枝久の進退については発表されませんでした。
第三者委員会の調査結果がフジテレビの将来を決めるか

フジテレビは今回の事案に関して、第三者委員会を設置して適正に調査すると発表しています。
CM中止を発表したスポンサー企業もフジテレビが開いた2度の記者会見では、性上納疑惑は晴れていないと判断しているようで、CMを再開するかは第三者委員会の調査結果を待つ形となりました。
テレビ局にとってスポンサー企業からの広告費は企業存続の生命線です。
フジテレビにスポンサー企業が戻って、これまで通り企業として活動できるかは第三者委員会の調査結果が握っていると言えます。